ＦＸとは、外国為替証拠金取引をする投資形態で、「外貨ＦＸ」などとも呼ばれています。
証券会社などに小額の担保金を差し入れ、その１０～２０倍の外貨を売買することができる仕組みとなります。
外貨は、政治、経済、貿易、災害などさまざまな要因で刻々と変化しているのです。
円高のときに外国の通貨を買っておき、円が安くなってから外貨を売って円に戻すと、売買の差分の利益が狙えるでしょう。
先に外貨を売っておき、円が高くなったら買い戻すなど、持っていない外貨を売ることからも始めることが可能です。
取引できる外貨の種類の豊富さ、最低証拠金や手数料の引き下げにより、近年は投資利用者が急増しているのです。
証拠金の数十倍の金額を扱えるので、大きな利益を期待することもできますが、予想と異なる方向に相場が動いた場合は、損失も大きくなることがあるので、注意が必要となります。
ＦＸの取引は、円が安いときに外貨を買い、円が高くなったら外貨を売ることで、相場の差額を利益にする投資方法を指します。
先に外貨を売っておき、円が高くなったら買い戻すなど、持っていない外貨を売ることからも始めることができるのです。
ＦＸ投資で利益を出すためには、円高と円安とは何かを知っておく必要があります。
１ドルが１１０円のときと、１３０円のときでは、どちらが円高なのでしょう。
これは、１１０円の方が円高となります。
１ドルを円で買おうとしたときに、１１０円で買えると、１３０円で買うときに比べて、ドルが安いと感じるでしょう。
円高とは、円の価値が、ドルに対して高いと評価されている状態を指すのです。
背景には、日本の企業の業績のよさや、政治が安定があったり、あるいはアメリカ側に失業者が増え続けているなどの要因があるでしょう。
ＦＸで投資をする場合は、こうした政治や経済の情報を判断することも必要ですが、テクニカル的な分析も参考になるのです。
円の価値が高くなり続けて、１ドルが０円で買えるまでになることはなく、投資家たちが、「これはいくらなんでも安いでしょう」と考えたり、政府が政策を取ったりすることで、値動きが反転することもあるようです。
こうした値動きは、一定のリズムがあるとも試算されていて、値動きを分析した多くのチャートが存在しているのです。
まずは、円とドルの値動きのチャートと、政治経済の情報に触れて、雰囲気をつかみながら勉強してください。
ＦＸ投資は、非常に儲かると言われていますが、それはなぜでしょうか？もちろんここで考えなければならないのは、ハイリターンなら、ハイリスクであるということですね。
ＦＸにはレバレッジというものがあります。他人資本を使うことで、自己資本に対する利益率を高めることとなります。
ＦＸ投資のできる資金が、例えば１０万円だったとしましょう。証券会社によっても違うのですが、ＦＸでは資金の１０倍～２０倍、おおよそ１００万円～２００万円の取引が可能になります。
もうおわかりの通り、資金の１０倍～２０倍の取引が可能ということは、儲けも損失も１０～２０倍になるのです。
しかし、資金が少ししかない人にとっては、この条件をうまく使って早く自己資金を大きく増やせるチャンスとして使うこともできます。
ＦＸ投資ができる日本の証券会社は、海外に比べてまだまだ手数料が高いのですが、最近は手数料を引き下げている証券会社も多いので、敷居が非常に低くなったとも言えるでしょう。
ＦＸ投資はオンライン証券で行うのが便利でいいと思います。ＦＸができるオンライン証券はたくさんありますが、さまざまなサービスの違いがあるので、じっくりと検討したいところですね。
ＦＸ投資ができる証券会社を選ぶ際の最初の検討材料は手数料です。ただし取引にかかる料金は、手数料だけではないので注意が必要です。通常手数料の他に、スプレッド、入出金時の銀行振込手数料、月額口座維持費などがあります。すべてを総合して、最も格安なところを選ぶのが、第一のコツとなります。
次にＦＸ証券会社選びに必要なことは、最低保証金の額面でしょう。少ない資金から始めたい方は、できるだけ最低保証金が少ないところを選んでください。
また、ＦＸをするには、デイトレ口座があると便利です。デイトレ口座は、手数料が安くなっているところが多いので、賢く活用しましょう。
あとは通貨ペアの種類なども検討材料です。レアな貨幣を売買したい場合は、希望の通貨ペアに対応した証券会社を選ぶことになります。
ＦＸが使える証券会社の注文方法にも注目したいところです。いろいろな注文方法が使えると、利益率がグンとアップしたりする場合もあるでしょう。
先物取引とは、主に、生産者が商品を取引する時点の値段を、購入者と決定しておき、その権利を売買する投資法となります。
農産物や工業製品、資源などは、常に価格が変動するものです。
先物取引は、そういった商品の価格変動による影響を避け、生産者が安心して生産でき、購入予定者が安心して購入できる目的で、主に商品の流通が多い大阪で発祥したそうです。
先物取引での投資と言った場合、最近では現物の売買目的ではなく、株価指数や資源、電子的な売買権利などを取引し、差額を得る目的で行われるものがほとんどなのです。
投資対象としては、金、農産物、石油などの資源、株価指数などがあり、証券会社で口座を開設して先物取引を選択する方法が一般的によく取られているようです。
先物取引は、小額の証拠金を元に、１０～１００倍の価値の権利を売買することができ、予想どおりに相場が動けば大きな利益が出る代わりに、予想が外れれば損失も大きいというハイリスク・ハイリターンな投資法です。
先物取引での投資を実際に始めるために、日経平均先物の売買を例にとって説明してください。
投資のためには、まず証券会社で口座を開設する必要があるのです。
手数料が安い証券会社に資料請求して口座を開設してください。
先物取引で日経平均を売買するとはどういうことになるのでしょう。
株式市場に上場して、株が売買されている会社は数千もあり、好決算による株価急騰や、突然の倒産などのリスクに常にさらされているわけです。
この中から、業績良好な会社を２２５社より抜き、その株価を平均したものが日経平均株価と言われるものなのです。
突然の倒産のリスクがなく、市場全体の株価を反映するため、投資家の判断の基準ともされている指数となります。
先物取引で日経平均株価に投資するとは、日経平均が将来のある時点でいくらであるかという権利を売買することなるのです。
ただし、投資のための証拠金に対し、１００倍の金額が売買できるので、将来のある時点を予測しなくても、例えば現在現時刻に１５０００円の日経平均が、確実に１００円(１単位１００円で変動)あがる、１００円下がるということが予想できれば、１単位で１万円の差益を得ることも可能となります。
先物取引も含めて、証拠金の数十倍もの権利を売買する投資法は、利益も損失も大きくなるので、十分に注意が必要となります。
先物取引、信用取引、ＦＸなど、投資にはいろいろなシステムがあります。レバレッジという点ではどれも共通しているので、同じような仕組みのように思えます。ただ、それぞれのレバレッジにはかなり開きがあります。
先物取引は一番大きくて１０倍～１００倍、ＦＸが１０倍～２０倍、一番小さいのは信用取引で、約３倍程度となります。
先物取引がギャンブルのように言われるのは、このレバレッジが非常に大きいからなのです。先物取引の商品しだいでは、１０万円の資金があれば、１０００万円の取引ができるのです。
それだけにリスクも大きくなりますから、先物取引をする場合には、十分に考えた上で、余裕資金を使って自己責任で投資をするように心がけてください。
先物取引には、他の投資と違って「限月」という仕組みがあります。はじめて先物取引をしてみようという方は、ちょっととまどってしまうでしょう。
先物取引とは、もともと将来商品を取引する権利の売買ですから、将来の取引の日にちが決まっているわけです。それが限月と言われるわけですね。限月内に取引を終えないと、限月に強制的に精算されるシステムになっているのです。
先物取引の限月は商品によって違いますが、３か月ごとのものもあれば、１か月ごとのものもあるようです。
知識として知っておくと得なのは、限月の直前には価格の変動が激しくなる傾向があるということ。限月には強制的に精算されるので、それまでに取引を終了しようという動きが盛んになるのです。
投資顧問とは、証券アナリストとも呼ばれ、主に証券取引に関する専門知識を持つスペシャリストを指す言葉です。
証券取引に対する分析を担当したり、投資に対する助言を担当する場合もあるようです。
投資顧問は証券取引について、株相場の全体や、個々の企業の業績の現状を分析したり、本来の価値基準を計算したりして投資家に公表するのです。
投資家はその情報を、株価の割安・割高の判断材料にすることも多く、しばしば公表直後の大きな株価の変動を招くことになります。
投資顧問が顧客に直接投資助言をする形態は、近年のネット証券に発達により、あまり見られなくなったのです。
以前は、証券会社で投資顧問を通して証券の売買が行われることが一般的でした。手数料が高く、１日に何度も売買することは少なかったとのことです。
投資顧問は、価格が常に変動する証券取引や、外貨、不動産などさまざまな商品の相場の現状を把握し、分析し、本来の価値を判断する専門家となります。
投資対象は、その性質により、季節や気候により周期的に変動するものや、株価のように年単位で大きな波があるものまでさまざまなのです。
時には、同時多発テロのように事前に予測困難な地政学的リスクにより、１日で大きく変動することもあるでしょう。
投資家は、自分の調査や予想に基づいて証券などの売買をすることになります。
近年のネット証券の流行により、爆発的に投資家数が増え、それに伴い、短期売買による早期の売買差益を狙う人が増えているのです。
投資顧問が分析結果を発表した直後は、投資家の注目が集まりやすく、発表内容と現在価格の差益を狙って、大きく株価が変動することも珍しくないようです。
投資顧問の発表内容に対する過剰反応には注意が必要ですが、便乗して大きな利を得ている投資家もいるので、投資スタイルに合わせて、いろんな活用ができるでしょう。
投資顧問にもいろいろなスタイルがあります。あなたの投資スタイルに合った投資顧問を選んでください。
まず、投資顧問には得意な投資時期があります。長期の投資が得意な投資顧問会社もあれば、短期投資が得意な会社もあります。
また、投資顧問会社にも個性があって、投資情報の提供以外にも、トレードテクニックや相場の流れの見方などのセミナーを開いているところもあるようです。
投資顧問に申し込む前にメールで質問することもできるので、それらの対応を見て決めてみてもいいでしょう。
投資顧問とは、投資家に対して、情報分析を元にアドバイス・助言を行う業者のことです。一般に「投資顧問会社」とも呼ばれています。
投資顧問会社に依頼するメリットとしては、個人投資家では得られないような豊富な情報を元に、専門知識を生かしたアドバイスがもらえることでしょう。特に、売買時期のアドバイスなどは、ありがたいものといえます。
投資顧問を利用すると、当然のことですが、ある程度の代金を支払う必要が出てくるのです。
しかしながら、投機の情報収集やその分析、売買時期の判断に要する時間を考えれば、代金を支払う価値は十分あるでしょう。
投資信託とは、銀行にお金を預けるように、投資信託に資金を預け、集められたお金を証券や債権のプロが投資により運用した利益の分配を受けるという金融商品となります。
投資信託は、長い間ゼロ金利などと言われる低金利が続き、平均寿命が延びたことによる老後の生活の長さから、資産運用への関心が高まっており、とても注目されている商品のひとつなのです。
投資信託の利益の分配を受ける場合、投資の成績がよければ預貯金以上の利益を得ることができますが、成績が悪ければ、預けた金額が減ることもあり、リスクについては十分に注意が必要となります。
投資信託は、銀行や証券会社で１口いくら、という定期預金のような感覚で購入することができるでしょう。
投資家が自分自身で投資判断をすることに比べればリスクが低いので、高齢者や、大きな資金の分配投資などの運用での利用も多いみたいですね。
投資信託は、ファンドとも呼ばれ、投資家が自分で業界や企業を分析しなくても、投資の専門家が運用して、その成績による利益の分配を受けられる商品となります。
最近、国や企業の要人を巻き込んだ村上ファンドのニュースなどが世間を賑わしました。運用成績のよい投資信託を選ぶことができれば、大きな利益を得られる可能性があるわけです。
投資対象の価値や時期を判断するのは大きな労力が必要なのです。
個人投資家では、情報や経験が不十分なことも多く、投資信託で運用する専門家には及ばないはずです。
投資信託のメリットは、やはり個人の労力が少なく、専門家による安定した利益が見込めるところにあるわけです。
投資資金を分散し、一部は自分でハイリスク・ハイリターンな証券取引を直接行い、一部は投資信託に投資するというスタイルを取る人も多いとのことです。
投資信託を専門に扱うファンド会社は、近年急増していますが、株価の変動が激しく、投資で利益をあげられずに倒産するファンドもかなりの数にのぼるわけですね。
専門家に依頼するとしても、投資対象や、投資成績についてはリスクがあることも注意して投資することが大切なのです。
投資信託といっても、いろいろな種類があることはご存じだと思います。アクティブとかパッシブとか、投資信託の名前によく使われているものです。
ここでは、投資信託の種類について説明しますので、あなたの目的に合ったものを選んでください。
投資信託は大きく分けて、国内と国外、株式と債券、アクティブとパッシブなどがあるのです。
これらの投資信託のリスクはというと、国外より国内、株式より債券、アクティブよりパッシブが、一般的には低リスクと言われています。しかし、投資信託は預金と違いますから、あくまで低リスクの確率が高いのです。
ある程度のリスクは覚悟で資産を大きく増やしたい方は、国外の株式でアクティブ運用系のものが向いていますし、低リスクで運用されたい方は、国内債券などが向いているでしょう。
ご自分の投資スタイルをよく考えて、自分に合ったものを選んでください。
投資信託をする上でいくつか注意するべき事柄があるのです。
まずは運用期間です。投資信託によっては、定期預金のように、ある時期まで解約のきかないものもあります。投資信託の申し込みに必要な最低金額もチェックが必要となります。
また、その投資信託の販売手数料や、信託報酬、利益から差し引かれる税金なども、事前に調べておく必要があるでしょう。さらに信託報酬留保額といって、途中換金した場合、解約時に一定額を徴収される場合もあるのです。
海外の投資信託の場合は、為替レートも価格変動の大きな要因となります。為替の変動リスクを回避する「為替ヘッジ」というものが、その投資信託に含まれているかどうかもチェックが必要となります。
投資信託の過去の運用実績を見て、第三者の評価会社が投資信託に格付けを行っています。これらはネットで簡単に調べることができますから、それらも投資信託を選ぶときの目安にしてください。
国際投資とは、投資対象を国内の金融商品だけではなく、海外にも持つこととなります。
金融商品は、世界的に数多く存在し、日本から投資できる証券や国際なども、かなりの数に上るのです。
国際投資により、まだまだ経済的成長の最中である国へ投資し、大きな利益を狙ったり、テロや災害、戦争による国際的リスクを分散することが可能です。
国際投資はまた、各国の経済成長や経済循環のサイクルの違いを狙うこともできます。例えば、日本では不況のピークであっても、別の国では経済成長の真っ只中ということは少なくないのです。
個人投資家が証券会社を通して始めやすい国際投資としては、各国の外貨や、アメリカ、インド、中国などの証券市場となります。
国際投資に実際投資するには、自分で直接証券や国際を購入する以外に、国際投資信託に投資する方法もあるのです。
国際投資を個人で直接行う場合は、取引したい国の証券や外貨を取り扱っている証券会社に口座を開設します。外貨や国債であれば、銀行でも取引が可能です。
口座を開設したあとは、証券や債権であれば、安いときに購入し、高くなったら売ることによる差益で利益をあげることは、国内の投資と変わらないのです。
急な政変や災害、戦争によるリスクにはすばやく対応できますが、それによる損失も考慮しておきましょう。逆に、そうした暴落で利益を上げることもできるでしょう。
国際投資信託の場合は、定期貯金のように保有期間が決まっていることがほとんどです。急な暴落などのリスクが少ない、安定した国で運用していることが多いのです。
購入する場合は、投資対象がどの国で運用するのか、その国の経済成長状態や、投資信託の運用成績などを事前に十分調査しておきましょう。
国際投資には、いくつかの方法が挙げられます。
まず、自分で直接外国の株や債券を買う方法。これにも二通りあり、その国の証券会社に直接登録して取引する方法と、日本の証券会社を通じて取引する方法となります。
国際投資をするにあたり、外国の債券会社と直接やりとりしている人は、言語の問題や資金移動の問題などから、ほとんどいません。ですから、普通は日本の証券会社を通じて、海外へ投資することになるのです。
しかし、国際投資の場合、海外の情報は日本国内の情報よりもだいぶ限られてきます。当然、現地に拠点を置いている投資家の方が有利なわけです。そこで、海外の情報を豊富に仕入れられる専門家が代わりに売買してくれる仕組みが「国際投資信託」です。
国際投資では、為替レートの変動によるリスクがあったり、売買手数料以外にも為替手数料、また現地での売買手数料などがかかるため、中間マージンがかなり引かれることになるのです。
国際投資は国内投資より一見儲かるように思われがちですが、以上の点も考慮して、自分に最適な投資方法を選びましょう。
国際投資の有利な点は、いろいろな市場を選んで投資できる点にあります。日本はすでに高度経済成長を終えたわけですが、世界には経済成長途中の国がたくさんあるのです。
国際投資をそれらの国に行えば、日本の企業に投資する時の何倍もの利益が得られる可能性があります。
また、ある国で災害が起こり市場が冷え込んだとしても、別の活況な国に投資することが可能です。そういう意味で、国際投資はあなたの投資チャンスを増やすことにつながるはずです。
さらに――日本の金利はゼロに近いわけですが、海外では５パーセント前後は普通になっています。海外の為替ベースの資産を持つことにより、金利による恩恵も受けることができるでしょう。
ネットトレードとはインターネットを利用して株式取引を行うことで、オンライントレードもしくはネット株取引ともいいます。
株式投資を個人が行う場合、インターネットを利用できるメリットは大きく、特に初心者の株式投資参入を加速している。株式投資経験者層の取引方法で割合が多かったのはネットトレードが一番であり、いままで一般的だった店頭取引を抜いているわけだ。
ネットトレードで信用取引（株式投資に必要な資金や株式を、証券会社から借りて行う株式取引のこと）を扱う証券会社もあり、株式投資初心者だけでなく、株式投資上級者でもネットトレードを行う人が増えているようだ。
ネットトレードのメリットは、インターネットを利用することにより非常に簡単に株式投資ができるようになったことでしょう。ネットトレードは今まで敷居の高かった株式投資を身近なものにしてくれたのです。
投資家は、以前では一部の人しか知り得なかった情報を、いままでより簡単に手に入れて投資判断を行うことができるようになりました。また、いろいろな人と株式投資の情報を交換することも容易になりました。
ネットトレードは、インターネットを利用するので、24時間、時間に縛られず、自分の都合のいいときに証券取引ができるようにもなったのです。
ネットトレードのメリットは計り知れないものがあり、インターネットが証券取引の分野で利用される頻度はますます増加することでしょう。
「アービトラージ（Arbitrage）」とは、日本では「裁定取引」とも呼ばれる、取引の方法の一つとなります。
アービトラージとは、割安な資産を購入すると同時に、割高な資産の売却を行って、リスクなしで差益を得ることができる取引なのです。
アービトラージは、どんな商品においても成立します――というのは、実際の市場では価格形成が非効率なため、理論的な商品価格が成立せずに、しばしば価格が「割高」「割安」となる現象が起こり得ます。そこで、将来において価格関係が正常化することを見込んで、割安な商品を購入し、割高な商品を売却する。その後、両者の価格関係が正常化した段階で、反対売買で清算することにより、差益を得るのです。
よって、アービトラージは、分断された市場間において、商品の価格差が生じてさえいれば、どのような商品でも成立可能です。
アービトラージ（裁定取引）とは、割安な資産を購入すると同時に割高な資産の売却を行って、その差益を得る取引となります。
アービトラージの代表的なものには、株式市場における先物価格と現物価格の価格差を利用した取引が挙げられるでしょう。
アービトラージの成立の是非を判断するためには、まず先物の価格と現物の価格の比較が必要です。そして、算定された先物理論価格と実際の先物価格の間に乖離が生じている場合に、アービトラージが成立することになるのです。
アービトラージにおいては、先物理論価格が実際の先物価格を上回っていれば「割安」、下回っていれば「割高」と判断されます。そして先物が割安状態にある場合、アービトラージによって先物価格は上昇します。この価格調整は、アービトラージによって利益を上げられない状態、つまり適正な価格になるまで続くのです。
インサイダー取引（insider trading／内部者取引）とは、その株の発行会社の役員や大株主などが、会社の業績の変化など、株価に重大な影響を及ぼすような内部情報を利用して、株式の売買取引を行うことです。
インサイダー取引は、このような性質から、「不公正取引」として規制されています。とはいえ、「○○インサイダー取引事件」なんていうのが後を絶ちません。
インサイダー取引の具体的な規制策としては、「証券取引法」があります。「証券取引法」においては、主に会社の内部事情に通じるような立場の者を対象に、インサイダー取引を阻止するために、さまざまな規制を設けているのです。
インサイダー取引（insider trading／内部者取引）とは、文字通りインサイダー（insider＝内部事情を知る者）による、その情報を利用した不正な取引を指します。
インサイダーの代表例としては、上場会社の役職員や大株主といったような、株価に重要な影響を与えるような事実を知る者や、そういう人から情報提供を受けることができるような立場の者が挙げられるでしょう。
こうした「インサイダー」が、その重要事実をもとに特定有価証券などの売買を行いたいと考えるのは、ごく自然なことです。
とはいえ、インサイダー取引は、証券市場の信頼を損なう不公正取引。よって「証券取引法」によって規制されているのです。
インカムゲイン（income gain）とは、株式投資の配当金、預金や債券などの利息、投資信託の収益分配金、不動産投資の家賃収入など、資産を保有し続けることによって得られる継続的・安定的な現金収入を指すのです。
ちなみに、インカムゲインに対し、値上がりした資産を売却して得た利益をキャピタルゲイン（capital gain／譲渡益）と呼びます。
インカムゲインとキャピタルゲインは、それぞれ別の体系で税金が取られることになっています。また、インカムゲインとキャピタルゲインをあわせた収益（リターン）を「トータルリターン」と呼んでいるのです。
つまり、資産はうまく運用すれば、インカムゲインとキャピタルゲインの双方の利益を手にすることが可能です。
インカムゲイン（income gain）とは、資産運用によって得られる利益の一種で、資産を保有することによって得られる、安定的・継続的な現金収入を指します。
インカムゲインのわかりやすい例としては、下記の内容が挙げられます。
・銀行預金や利付債券の利息
・投資信託の収益分配金
・不動産投資の場合は家賃収入
・株式投資の場合は株主が企業から受け取る配当金
逆に、値上がりした資産を売却して得る利益はキャピタルゲインと呼ばれるのです。
資産を売ったり自分で労働したりして現金を得ることは、多くの人がしていることですが、その現金収入は継続的・安定的ではありません。しかし、インカムゲインの場合は、うまく資産運用すれば、場合によっては一生遊んで暮らせますので、特に老後の生活に不安を抱いているような方は、インカムゲインを得ることを考慮するのもいいでしょう。
キャピタルゲイン（capital gain／譲渡益）とは、まず価格が変動するものを安く購入し、それが高くなったときに売却することによって得られる「値上がり益」のことです。
キャピタルゲインは「インカムゲイン（income gain）」と対になっている言葉です。ちなみにインカムゲインは、資産を保有することによって得られる利益（家賃収入・預貯金の利息・株主が得られる配当金・投資信託の収益分配金など）のことを指すのです。
キャピタルゲインとインカムゲインの合計を「トータルリターン」といいます。キャピタルゲインは、一つの資産だけでは、売ったらそのとき得た現金だけで終わってしまいますが、複数の資産をうまく組み合わせて運用することにより、効率的にトータルリターンを得ることができるでしょう。
「キャピタルゲイン（capital gain／譲渡益）」とは、価格の変動がある資産を安く買い、高くなったときに売ることで得られる収益の事です。
キャピタルゲインは、基本的には資産を売ることで得られる収益ですから、売ったときはたしかに差額を得ることができますが、その差額以上に利益が増えることはありません。ですから、その点だけを見れば、キャピタルゲインは、価格の変動を観察するという点を除けば「小売」とあまり変わらないのです。
ところで、キャピタルゲインと対になる言葉に「インカムゲイン」というものがあります。これは利子や株の配当金など、資産を保有することによって得られる利益ですが、キャピタルゲインはこのインカムゲインと組み合わせることによってより生きてくるのです。
キャピタルゲインの利益を生かすためには、このような効率的な資産運用が不可欠と言えますね。
郵便局でも昨年2005年10月から投資信託を買う事が出来るようになりました。
証券会社が主だった投資信託の販売窓口も、銀行や郵便局と広がっているのです。
郵便局のようにもともと元本保証の手堅い安全な金融商品しか扱っていないところが、投資信託の販売をはじめたことは、今まで手持ちのお金を増やすといっても、せいぜい定期の預貯金ぐらいしか考えていなかった人たちにも投資信託を身近なものにしたのです。
投資信託は自分が直接、株式購入等の投資をするわけではなく、投資のプロにお金を託して（信託）運用してもらう金融商品です。自分で株を買ったりするのはちょっとという人でも、お金を投資する事が可能になります。
ただ、あくまで預貯金とは違い、投資信託は元本を保証してくれません。いくら投資のプロが運用するとはいってもマイナスになることだってあります。郵便局が売っているから大丈夫だというようなイメージだけで投資信託を買うことはあまりおすすめしません。
郵便局（郵政公社）のサイトには扱っているファンド（投資信託）のラインナップと説明があります。投資信託を買おうと思うのであれば、購入しようと思うファンド（投資信託）のことをじっくり調べてから買ってください。
投信信託の販売窓口が広がり最近では郵便局でも投資信託を購入できるようになったのです。
郵便局で買える投資信託もスタート時に比べ種類が増えています。投資先が日本だけでなく海外のものもあり、投資の方法も株式、債権、不動産投資と幅が広がっているようです。
郵便局で購入できる投資信託とはいっても実際に運用をおこなっているのはファンド（投資信託）発行している会社ですから、「郵便局が運用しているんだから元本割れはないよね」などと勘違いする人もいるかもしれませんが、注意しましょう。
郵便局が売っているのだから安心という先入観はとりあえず捨てましょう。実際に郵便局がやっていることは、ファンド（投資信託）の販売を取り次いでいるだけなのです。
投資信託を買う場合、窓口が郵便局にせよ、銀行にせよ、証券会社にせよ、投資を託す（信託）という商品は元本割れもあるというリスクを承知の上で、商品をよく調べて買ってください。
投資信託には投資者保護基金という投資信託の購入者を守る制度がありますが、郵便局から買った場合、この制度は適用されないので、これも注意が必要となります。
不動産投資信託は簡単に言うと、投資家から集めた資金を金融のプロが不動産に投資して運用益を投資家に分配するものです。ふつうの投資信託との違いは、投資先が株式や公債などではなく、不動産ということです。つまり不動産への投資をプロに託す（信託）するわけです。
不動産投資信託はアメリカでは1960年にはじまり、Real Estate Investment Trust、略してREIT（リート）と呼ばれています。これにならい、日本でも不動産投資のことをREITということが多いのです。
不動産投資信託には会社型と契約型があり、現在では、投資法人が投資口を発行して投資家から資金を調達する会社型が主流になっているようです。
不動産投資信託は小口化されていて、一口数十万円程度という安い価格で、証券会社を通じて株式市場から買うことが可能です。
投資ですからもちろんマイナスになることもありますが、実際の不動産投資に比べると、複数の不動産物件に投資し、投資物件の管理を不動産のプロに任せられるため、投資リスクコントロールという点で不動産投資信託はメリットがあるでしょう。
不動産に投資をしようと思った場合、あなたならまず何を思いつくでしょうか
アパートを買って家賃収入を得るとか、値上がりしそうな土地を買って、値が上がったところで売るとか、そんなところだとおもいます。
しかしアパートには空き部屋や管理の問題がありますし、土地売買では、最近ようやく下げ止まったとはいわれていますが、今の日本に素人が値上がりしそうな土地を見つけてくるのは不可能に近いです。
また、不動産に投資しようと思えば、何千万というまとまったお金が必要なのです。
だから一般の人が不動産に投資してお金を増やそうと思うことはほとんどないでしょう。
しかし、ちょっとまって下さい。そんな一般人でもできる不動産への投資の方法が実はあります。
不動産投資信託は一口数十万円程度という安い価格小口化され販売されていて誰でも買うことができます。何千万という資金は用意できなくても、数十万なら可能だという人も多いでしょう。
不動産投資信託は不動産投資にかかわるリスクをなるべく減らして、リターンを得られる数少ない方法です。不動産投資信託は証券会社を通じて株式市場から購入できますので、あなたの投資のひとつの選択先として考えてみてください。
不動産投資のプロへお金を託す（信託）ことにかけてみるのも面白いでしょう。
個人が投資信託（ファンド）を買う場合どういう選び方で選ぶと良いのでしょうか。
選び方といっても個人個人が投資を託す（信託）先を評価することはほぼ不可能なのです。
そこで投資信託（ファンド）評価を提供する専門の情報サービス企業が必要になるわけです。
投資信託評価機関の協会である投信協会に登録されている評価機関は、日本では、モーニングスター、スタンダード&プアーズ・アイフィス、野村総合研究所、大和総研、など17社あるのです。
投資信託の評価機関は各投資信託（ファンド）を印数などで評価したものをだしています。これは各投資信託（ファンド）の過去の実績やファンドマネージャーの経歴などを元に導きだされた評価で、初心者が使える選び方のガイドとしては一番簡単に利用できるでしょう。
投資信託の選び方ですが、その前にまず、投資信託とは何かについて簡単に説明しましょう。投資信託とは、投資家がプロに投資を託し（信託）、集められたお金を金融のプロが投資により運用した利益の分配を受けるという金融商品です。銀行の預金のように元本が保証されているわけではなく、資金の運用に失敗すれば投資したお金が減る可能性もあるのです。
ですから投資信託の選び方は、銀行に預金するのと違い、慎重に行いましょう。
選び方について簡単に説明しましょう。投資信託は投資の対象としては株や債権、通貨などがあります。また、それが日本、特定の国、複数の国を対象としているものもあります。また、株価、債券価格、為替など、何が値動きに影響しているかを知る必要があります。このような基本的な部分をしることはもちろんですが、自分の大事なお金を預けるわけですからさらに慎重な下調べが必要となります。
投資信託には目論見書や運用報告書といった資料がファンド（投資信託）ごとに用意されているので、これをよく読み、選び方の参考にして下さい。読むポイントとしては、投資対象があまり片寄ったもの、ファンドマネージャーがよく変わるもの、長期実績が低いもの、運用先をころころ変えるものなどは注意が必要です。投資信託にはさらに様々な要素が絡むので、自分なりに研究して選び方を研究する必要もあるでしょう。
先物取引、投資信託、ネットトレードなど「投資」に関する基礎知識から投資信託の選び方まで、「投資」に関する情報が満載です！